東京医科歯科大学と千葉大学の共同研究グループは、都会では歩道の多い地域で認知症リスクが半減するという調査結果を公表した。
田舎では大きな違いは見られなかった。
住宅街の近くにある車の通らない歩道、原典：Photo index
研究グループは、65歳以上の高齢者76,053人を約3年間追跡調査し、近隣の歩道面積割合と認知症発症との関係を調べた。
調査対象者から、歩行・入浴・排泄に介助が必要な人は除いた。
近隣の歩道面積割合は、地理情報システムを使い、参加者の居住地にある小学校校区の全道路面積に対する歩道割合から算出。割合で4群に分類した。
高齢者76,053人は多い群から、9,554人、11,847人、22,661人、31,991人にわけた。
このうち、認知症を発症した人は多い群から順に、502人、766人、1,431人、2,611人だった。
研究グループは、上記のデータから居住期間の影響を取り除いて解析。
結果、居住地の歩道面積割合が最も高い群は、最も低い群に比べて認知症のリスクが45％低くなっていた。
近隣の病院数や食料品店数、公園数、バス停数、失業率など他の影響を取り除いて解析しても、統計学上有意な結果が出た。
また、参加者の居住地域を「都会」と「田舎」に分類して解析。
結果、近隣の歩道面積割合と認知症発症と関係は、都会でのみ見られた。
研究グループは「都市部では、近隣の歩道面積割合が高いことが認知症発症に予防的である可能性が示された」としている。
歩道の割合と認知症リスクに、因果関係があるというのは興味深い。
普通に考えれば、「車の交通量の多い地域に住む人は、認知症になりやすい」と受け取れる。断言はできないが。
今回のような調査は積極的にやってほしいと筆者は考える。生活環境というのは、病気の発生に大きく関与しているからだ。
そして、たぶん、まだ知られていないことがたくさんある。
